投資信託の選び方をできるだけ具体的に解説

こんにちは。フリーライター・ブロガーの横山(@michishirube87)です。

投資信託の商品説明ページには難しい専門用語が並んでいるので、投資の経験がないとどれを選んだら良いかわからないのではないでしょうか。

投資信託はプロに投資をまかせられるのが魅力ですが、どの商品を選んだら良いかわからなければそもそも任せようがありませんよね。

そこで、この記事では投資信託の選び方がよくわからないという方のために、何を基準に選んだら良いか解説します。

投資信託は投資初心者向きと言われますが、意外と選び方が難しいと思います。

投資信託を選ぶ基準

投資信託を選ぶうえでは以下の7点に注目しましょう。なお、実際の商品の詳細ページを見ながらのほうがわかりやすいので、その一例として「たわらノーロード TOPIX」のページをあわせて参照することをおすすめします。

1.投資対象は何か

最も重要なのが、その投資信託が何を投資対象としているかということです。

投資信託の投資対象は株、債券、不動産、金、商品などさまざまです。何に投資をするかによって成績も大きく変わるので、まずこの点を確認する必要があります。投資対象については「目論見書」に書かれています。

たとえば「たわらノーロード TOPIX」はTOPIXという言葉が名前に入っていることからもわかるとおり、その投資対象は97%以上が国内株式です。

これに対し、りそなアセットマネジメントが運用する「Smart-i 8資産バランス」は国内債券、先進国債券、新興国債券、国内株式、先進国株式、新興国株式、国内リート(不動産)、先進国リートの8種類が対象です。

基本的には多くの種類や、国内だけでなく海外に分散投資をするほうがリスクが低いと言われているので、複数の対象に投資をするファンドを選ぶほうが良いでしょう。

できるだけ国内のものだけでなく海外のものも含め、株式なら先進国だけでなく新興国も含めるほうが、大きなリターンが期待できるはずです。

2.基準価額の推移

投資信託の基準価額は株価のようなものです。正確には違いますが、これが長期的に右肩上がりでないと候補にはできませんよね。

なお、大きく下げている時期があっても、それだけでダメなファンドという判断はしないように注意してください。なぜなら、同種の他のファンドも同じような動きをしているかもしれないからです。

投資信託は5年、10年という長期の投資を前提にするものです。長い目で見ないといけないので、短期的な下落はあまり気にしないようにすべきです。

3.設定開始からの期間

設定(運営)が開始されたばかりのファンドは、いくら基準価額が上がっていてもたまたま上昇トレンドに乗っただけなのかもしれないので参考程度にしかなりません。そのため、運営が開始されてからある程度の期間があったほうが望ましいです。

基準価額の推移を確認するときは、設定開始からの全期間について確認しましょう。チャートには期間を選択するところがあるはずです。ここで「全期間」を選択すると、

以下のようにチャートが変わります。この投資信託の場合は1万円からスタートして、現在は1万1500円くらいだということがわかります。


引用元:One-たわらノーロード TOPIX|SBI証券

大きく上昇していなくても、長い目で見て右肩上がりなら候補にできます。少なくとも設定から5年以上経っているファンドを選びましょう。

4.純資産総額とその増減

純資産総額は、投資家から集められたお金と運用成果の総額です。そのため、申し込む人が増えれば純資産総額は増えますし、解約する人が増えれば減ります。

また、純資産総額が少なすぎると繰上償還(運用を終了すること)されてしまうリスクもあります。償還されてしまうと投資家は新たなファンドを探す必要がありますし、利益が出ていれば強制的に確定されてしまい、税金が発生します。

有名な投資情報サイト「モーニングスター」が2016年1月~2018年5月の期間についてに調査した結果によれば、繰上償還される可能性が高いのは純資産総額が10億円未満のファンドです。30億円以上あれば安心とみて良いでしょう。以下の記事も参考にしてください。

参考:繰上償還の“実態”-注意すべき純資産額の水準は?|モーニングスター

5.分配金を再投資できるか

投資信託は定期的に分配金を受益者に対して支払います。しかし、分配金をもらって使ってしまってはいけません。できるだけ再投資をすべきです。

投資信託の中には分配金を再投資できない商品もあるので、再投資が可能なものを選ぶべきです。

なお、「毎月分配型」と呼ばれる商品はどちらかと言えば高齢者向きです。運用をしながら少しずつ取り崩して生活費にあてるような性質のものなので、老後の資金を準備するような目的には向いていませんので注意してください。

6.運用管理費用(信託報酬)

投資信託を購入するにあたりかかる手数料のような性質の費用には、以下の3つのものがあります。

  • 購入手数料
  • 信託財産留保額
  • 運用管理費用

購入手数料

購入手数料は文字通り、投資信託の購入時に支払う手数料です。購入手数料は基準価額の1~3%程度というのが一般的な相場ですが、無料のファンドも多く、こうしたものは「ノーロード」と呼ばれます。

購入手数料は無料のほうがいいことは確かですが、それよりもファンドの商品としての質のほうが大事です。そのため、あまり購入手数料にはこだわりすぎないほうが良いでしょう。

信託財産留保額

信託財産留保額とは、投資信託を解約するときに支払う費用です。解約者が出ると、信託財産として組み入れられている株式や債券を売却して現金を用意する必要が生じるので、その際の費用を負担するという性質のものです。

おおむね基準価額の0.1~0.5%程度ですが、こちらも購入手数料のようにかからないものがあります。

信託報酬

投資信託の購入において一番大事な費用が運用管理費用(信託報酬)です。なぜなら、これは毎日の純資産総額に対してかかるものだからです。投資信託を保有している限りはずっとかかるので、少しの差が大きな違いになります。

信託報酬はファンドの性質によって違いがあります。一般的に、積極的に大きな利益を狙う「アクティブファンド」は高めで、指数に連動することを目指す「インデックスファンド」は低めに設定されています。

信託報酬は安いものだと0.1%を割るファンドもあります。投資をしている間はずっとかかるお金なので、あまり高いものは選ばないようにすることが大事です。

7.信託期間(償還の予定)

投資信託には「償還」(運営の終了)があるので注意が必要です。以下の3つのパターンがあります。

  • 定時償還:あらかじめ定められている日時で終了するもの
  • 繰上償還:運用の目的を達成した、規模が小さくなったなどの理由で途中終了するもの
  • 償還期限が無期限のもの

償還については目論見書を見ればわかります。たとえば「たわらノーロード TOPIX」の場合、信託期間は無期限となっています。ただし、以下のケースでは繰上償還することがあるとも書かれています。

  • 信託契約を解約することが受益者のために有利であると認める場合
  • 受益権口数が10億口を下回ることとなった場合
  • 対象インデックスが改廃された場合
  • やむを得ない事情が発生した場合

なお、繰上償還については異議申し立てもできます。意義を申し立てた受益者の口数が2分の1を超えた場合は償還されません(2分の1は投資家の人数ではなく口数である点に注意してください)。

ただし、銘柄によっては異議申し立てができないケースもあります。そのため、償還については投資をする時点でよく確認しておきましょう。

おわりに

投資信託は基本的に長期保有する性質のものなので、しっかり選びたいですよね。

ただ、最初から完璧に銘柄を選ぶのは難しいはずです。そのため、興味のあるものを少ない口数でとりあえず1つ、買ってみるのもいいですよ。

実際に買ってみると、銘柄を見る目も変わります。他の銘柄に乗り換えるのも簡単なので、とりあえず始めてみてより納得できる銘柄に出会うための目を養ってみるのがおすすめです。